6753 シャープ

時価

6068億円

PER 予

121.16倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.25倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る資産他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額		持分法の適用範囲の変動		退職給付に係る資産		連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入
2009/03	-		-		-		283億
2010/03	-		-		-		0	-100%
2012/03	-		-		-		0
2013/03	-		-		-		651億
2016/03	-		-5百万		22.2億		-
2017/03	-		-		2.99億	-86.5%	-
2018/03	-		-		27.9億	+831.8%	-
2019/03	31.1億		-		41.7億	+49.7%	-
2020/03	25.9億	-16.8%	-		73億	+74.9%	-
2021/03	54億	+108.5%	-		55.8億	-23.5%	-
2022/03	268億	+395.5%	-		103億	+84.3%	-
2023/03	45.4億	-83%	-		62.1億	-39.6%	-
2024/03	-		-		53.6億	-13.7%	-

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 282億7800万

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 0

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 0

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 651億4300万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
退職給付に係る資産: 22億2100万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 2億9900万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 27億8600万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 41億7200万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 72億9500万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 55億8400万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 102億9300万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 62億1400万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 53億6300万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -