関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス他4件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 1053億6400万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -282億
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 1兆4313億
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 1040億2700万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 1兆1899億
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 391億3800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 1兆2239億
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 316億4100万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 1兆2459億
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 4億4300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 1兆3910億
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 7億1800万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
- 株式の発行による収入
- 150億2800万
- 流動負債計
- 1兆6675億
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 3400万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
- 株式の発行による収入
- 1424億7300万
- 流動負債計
- 1兆5516億
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 26億7700万
- 定期預金の払戻による収入
- 201億6100万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 1兆6869億
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 18億3300万
- 定期預金の払戻による収入
- 223億9400万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 1兆3748億
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 99億5400万
- 定期預金の払戻による収入
- 264億100万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 711億6300万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 8016億3700万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 481億6500万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 8339億3800万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 593億7700万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 8118億7800万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 1117億3500万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -543億2300万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 8645億8300万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 1245億6100万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 8855億8200万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 1351億4300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 8081億9800万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 917億3900万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 8825億6300万
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 定期預金の払戻による収入
- 612億3100万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -405億7200万
- 株式の発行による収入
- -
- 流動負債計
- 8563億5700万