関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 26億7700万
- 外部顧客への売上高 - エネルギーソリューション
- 2708億8100万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -308億5800万
- 特許権使用料
- 234億
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - スマートライフ
- -
2016年3月
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- 99億5400万
- 外部顧客への売上高 - エネルギーソリューション
- 1028億1000万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -274億4600万
- 特許権使用料
- 119億4900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - スマートライフ
- -
2018年3月
2019年3月
2020年3月
2021年3月
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 外部顧客への売上高 - エネルギーソリューション
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -214億6600万
- 特許権使用料
- 73億1700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - スマートライフ
- 482億9100万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 電子デバイス
- -
- 外部顧客への売上高 - エネルギーソリューション
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 453億5400万
- 特許権使用料
- 99億4100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - スマートライフ
- 282億900万