6753 シャープ

時価

6406億円

PER 予

127.91倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、連結子会社の増加に伴う増加高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	連結子会社の増加に伴う増加高	棚卸資産	資産の部 - 健康・環境システム	法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
2008/03	-	-	192百万	4544億	-	-
2009/03	-	-	0 -100%	4000億 -12%	-	-334億
2010/03	-	-26百万	-	4113億 +2.8%	-	85.6億黒転
2011/03	-	996百万黒転	-	4861億 +18.2%	-	-273億赤転
2012/03	-	169百万 -83%	-	5275億 +8.5%	-	-310億赤拡
2013/03	-	0 -100%	-	3107億 -41.1%	-	-148億赤縮
2014/03	-	-	-	2951億 -5%	-	-201億赤拡
2015/03	-	-	-	3383億 +14.6%	-	-381億赤拡
2016/03	-	-	-	1843億 -45.5%	-	-234億赤縮
2017/03	-	-	-	2179億 +18.2%	1371億	-206億赤縮
2018/03	-	-	-	2197億 +0.8%	-	-155億赤縮
2019/03	31.1億	-	-	2415億 +9.9%	-	-152億赤縮
2020/03	25.9億 -16.8%	-	-	2928億 +21.3%	-	-110億赤縮
2021/03	54億 +108.5%	-	-	2631億 -10.2%	-	-58.2億赤縮
2022/03	268億 +395.5%	-	-	3103億 +17.9%	-	-274億赤拡
2023/03	45.4億 -83%	-	-	2993億 -3.5%	-	-139億赤縮
2024/03	-	-	-	2696億 -9.9%	-	-101億赤縮

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 1億9200万
棚卸資産: 4543億5200万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 0
棚卸資産: 3999億8500万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -334億1200万

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4112億6300万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: 85億5600万

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4860億6000万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -273億1800万

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 5274億8300万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -309億6500万

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 0
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3107億900万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -147億6900万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2951億2600万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -200億8900万

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3383億
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -380億5300万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 1843億1300万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -233億8600万

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2178億9200万
資産の部 - 健康・環境システム: 1370億7600万
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -206億1700万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2197億1400万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -155億4700万

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2414億8100万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -152億800万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2928億4000万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -109億6800万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2630億6600万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -58億2000万

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3102億8300万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -274億2500万

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2993億700万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -139億4600万

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2695億8400万
資産の部 - 健康・環境システム: -
法人税等の支払額又は還付額（△は支払）: -100億5200万