6753 シャープ

時価

6172億円

PER 予

123.24倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.33倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、連結子会社の増加に伴う増加高他2件

【期間】

通期

年度	関係会社事業損失引当金戻入額		持分法の適用範囲の変動		連結子会社の増加に伴う増加高		棚卸資産		関係会社長期貸付金
2008/03	-		-		192百万		4544億		-
2009/03	-		-		0	-100%	4000億	-12%	-
2010/03	-		-26百万		-		4113億	+2.8%	-
2011/03	-		996百万	黒転	-		4861億	+18.2%	-
2012/03	-		169百万	-83%	-		5275億	+8.5%	-
2013/03	-		0	-100%	-		3107億	-41.1%	9.82億
2014/03	-		-		-		2951億	-5%	-
2015/03	-		-		-		3383億	+14.6%	-
2016/03	-		-		-		1843億	-45.5%	-
2017/03	-		-		-		2179億	+18.2%	-
2018/03	-		-		-		2197億	+0.8%	-
2019/03	31.1億		-		-		2415億	+9.9%	21.8億	+122.3%
2020/03	25.9億	-16.8%	-		-		2928億	+21.3%	17.7億	-18.7%
2021/03	54億	+108.5%	-		-		2631億	-10.2%	353億	大幅増
2022/03	268億	+395.5%	-		-		3103億	+17.9%	457億	+29.8%
2023/03	45.4億	-83%	-		-		2993億	-3.5%	95.4億	-79.1%
2024/03	-		-		-		2696億	-9.9%	-

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 1億9200万
棚卸資産: 4543億5200万
関係会社長期貸付金: -

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 0
棚卸資産: 3999億8500万
関係会社長期貸付金: -

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4112億6300万
関係会社長期貸付金: -

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4860億6000万
関係会社長期貸付金: -

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 5274億8300万
関係会社長期貸付金: -

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 0
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3107億900万
関係会社長期貸付金: 9億8200万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2951億2600万
関係会社長期貸付金: -

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3383億
関係会社長期貸付金: -

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 1843億1300万
関係会社長期貸付金: -

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2178億9200万
関係会社長期貸付金: -

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2197億1400万
関係会社長期貸付金: -

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2414億8100万
関係会社長期貸付金: 21億8300万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2928億4000万
関係会社長期貸付金: 17億7400万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2630億6600万
関係会社長期貸付金: 352億5000万

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3102億8300万
関係会社長期貸付金: 457億3700万

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2993億700万
関係会社長期貸付金: 95億3900万

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2695億8400万
関係会社長期貸付金: -