6753 シャープ

時価

6341億円

PER 予

126.61倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、連結子会社の増加に伴う増加高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	連結子会社の増加に伴う増加高	棚卸資産	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム	財務活動によるキャッシュ・フロー
2008/03	-	-	192百万	4544億	-	841億
2009/03	-	-	0 -100%	4000億 -12%	-	1862億 +121.5%
2010/03	-	-26百万	-	4113億 +2.8%	-	-354億赤転
2011/03	-	996百万黒転	-	4861億 +18.2%	-	-62.5億赤縮
2012/03	-	169百万 -83%	-	5275億 +8.5%	-	2564億黒転
2013/03	-	0 -100%	-	3107億 -41.1%	-	516億 -79.9%
2014/03	-	-	-	2951億 -5%	-	328億 -36.6%
2015/03	-	-	-	3383億 +14.6%	-	-1361億赤転
2016/03	-	-	-	1843億 -45.5%	-	-154億赤縮
2017/03	-	-	-	2179億 +18.2%	35.5億	2722億黒転
2018/03	-	-	-	2197億 +0.8%	370億 +942.8%	-291億赤転
2019/03	31.1億	-	-	2415億 +9.9%	265億 -28.4%	-885億赤拡
2020/03	25.9億 -16.8%	-	-	2928億 +21.3%	-	45.6億黒転
2021/03	54億 +108.5%	-	-	2631億 -10.2%	-	-767億赤転
2022/03	268億 +395.5%	-	-	3103億 +17.9%	-	-1243億赤拡
2023/03	45.4億 -83%	-	-	2993億 -3.5%	-	-185億赤縮
2024/03	-	-	-	2696億 -9.9%	-	-1497億赤拡

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 1億9200万
棚卸資産: 4543億5200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 840億9400万

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 0
棚卸資産: 3999億8500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 1862億2900万

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4112億6300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -354億4100万

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4860億6000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -62億5400万

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 5274億8300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 2563億8100万

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 0
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3107億900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 516億3700万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2951億2600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 327億5300万

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3383億
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -1360億9000万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 1843億1300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -153億6000万

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2178億9200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: 35億5200万
財務活動によるキャッシュ・フロー: 2721億9900万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2197億1400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: 370億4100万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -291億3300万

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2414億8100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: 265億2200万
財務活動によるキャッシュ・フロー: -885億1700万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2928億4000万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: 45億6000万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2630億6600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -767億2400万

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3102億8300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -1242億9100万

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2993億700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -184億8300万

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2695億8400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - アドバンスディスプレイシステム: -
財務活動によるキャッシュ・フロー: -1496億6800万