6753 シャープ

時価

6230億円

PER 予

124.41倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.37倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、連結子会社の増加に伴う増加高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	連結子会社の増加に伴う増加高	棚卸資産	退職給付に係る調整額（税引後）	関係会社株式売却損益（△は益）
2008/03	-	-	192百万	4544億	-	-
2009/03	-	-	0 -100%	4000億 -12%	-	-185億
2010/03	-	-26百万	-	4113億 +2.8%	-	0 +100%
2011/03	-	996百万黒転	-	4861億 +18.2%	-	-
2012/03	-	169百万 -83%	-	5275億 +8.5%	-	0
2013/03	-	0 -100%	-	3107億 -41.1%	-	35.8億
2014/03	-	-	-	2951億 -5%	-	-
2015/03	-	-	-	3383億 +14.6%	298億	-
2016/03	-	-	-	1843億 -45.5%	-212億赤転	-
2017/03	-	-	-	2179億 +18.2%	55.4億黒転	-
2018/03	-	-	-	2197億 +0.8%	167億 +201.3%	-
2019/03	31.1億	-	-	2415億 +9.9%	31.2億 -81.3%	-
2020/03	25.9億 -16.8%	-	-	2928億 +21.3%	325億 +941.5%	-29.8億赤転
2021/03	54億 +108.5%	-	-	2631億 -10.2%	260億 -19.9%	-
2022/03	268億 +395.5%	-	-	3103億 +17.9%	140億 -46.2%	2.68億黒転
2023/03	45.4億 -83%	-	-	2993億 -3.5%	-127億赤転	-
2024/03	-	-	-	2696億 -9.9%	148億黒転	-8.18億赤転

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 1億9200万
棚卸資産: 4543億5200万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: 0
棚卸資産: 3999億8500万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -185億2100万

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4112億6300万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
関係会社株式売却損益（△は益）: 0

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 4860億6000万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 5274億8300万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
関係会社株式売却損益（△は益）: 0

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 0
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3107億900万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
関係会社株式売却損益（△は益）: 35億8300万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2951億2600万
退職給付に係る調整額（税引後）: -
関係会社株式売却損益（△は益）: -

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3383億
退職給付に係る調整額（税引後）: 297億7600万
関係会社株式売却損益（△は益）: -

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 1843億1300万
退職給付に係る調整額（税引後）: -212億2700万
関係会社株式売却損益（△は益）: -

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2178億9200万
退職給付に係る調整額（税引後）: 55億3900万
関係会社株式売却損益（△は益）: -

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2197億1400万
退職給付に係る調整額（税引後）: 166億8700万
関係会社株式売却損益（△は益）: -

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2414億8100万
退職給付に係る調整額（税引後）: 31億1800万
関係会社株式売却損益（△は益）: -

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2928億4000万
退職給付に係る調整額（税引後）: 324億7300万
関係会社株式売却損益（△は益）: -29億7600万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2630億6600万
退職給付に係る調整額（税引後）: 260億1000万
関係会社株式売却損益（△は益）: -

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 3102億8300万
退職給付に係る調整額（税引後）: 139億9600万
関係会社株式売却損益（△は益）: 2億6800万

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2993億700万
退職給付に係る調整額（税引後）: -126億5700万
関係会社株式売却損益（△は益）: -

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
棚卸資産: 2695億8400万
退職給付に係る調整額（税引後）: 147億6300万
関係会社株式売却損益（△は益）: -8億1800万