関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、連結子会社の増加に伴う増加高他3件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 1億9200万
- 棚卸資産
- 4543億5200万
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 0
- 棚卸資産
- 3999億8500万
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 4112億6300万
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 4860億6000万
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 5274億8300万
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 3107億900万
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
2014年3月
2016年3月
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2178億9200万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 3878億5200万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2197億1400万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 4577億7900万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2414億8100万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 4337億2600万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2928億4000万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2630億6600万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 3102億8300万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 棚卸資産
- 2993億700万
- 当期変動額合計
- -
- 外部顧客への売上高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
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