関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、投資有価証券評価損益（△は益）他4件
2007年3月
2008年3月
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 498億7500万
- 利益準備金
- 261億1500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -55億400万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 利益準備金
- 261億1500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -41億100万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 利益準備金
- 261億1500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -97億3800万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 0
- 利益準備金
- 261億1500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -33億2600万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 37億8200万
- 利益準備金
- 261億1500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 723億2300万
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -19億3500万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 21億6200万
- 利益準備金
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 386億500万
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -253億2800万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 6億2200万
- 利益準備金
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 497億3900万
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -24億2900万
2016年3月
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 利益準備金
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- 5394億4300万
- 投資有価証券の取得による支出
- -170億9900万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 利益準備金
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- 5905億7500万
- 投資有価証券の取得による支出
- -289億1200万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 1000万
- 利益準備金
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- 5519億5600万
- 投資有価証券の取得による支出
- -366億6400万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 166億9100万
- 利益準備金
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -359億100万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 20億3500万
- 利益準備金
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -80億6300万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 7700万
- 利益準備金
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -100億300万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 1億3800万
- 利益準備金
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 資産の部 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -24億7200万