関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、投資有価証券評価損益（△は益）他3件
2007年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 利益準備金
- 261億1500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 2622億9500万
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 利益準備金
- 261億1500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 2685億8200万
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 498億7500万
- 利益準備金
- 261億1500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 2685億3800万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 利益準備金
- 261億1500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 2685億3400万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 利益準備金
- 261億1500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 2685億3000万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 0
- 利益準備金
- 261億1500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 2685億2800万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 37億8200万
- 利益準備金
- 261億1500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 2761億7900万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 21億6200万
- 利益準備金
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 959億5000万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 6億2200万
- 利益準備金
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- 6億7600万
- 資本剰余金
- 959億4500万
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 利益準備金
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- 14億9100万
- 資本剰余金
- 2224億5700万
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- -
- 利益準備金
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- 67億4700万
- 資本剰余金
- 5767億9200万
2018年3月
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 1000万
- 利益準備金
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 2087億2500万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 166億9100万
- 利益準備金
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 1088億5300万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 20億3500万
- 利益準備金
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 1091億2600万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 7700万
- 利益準備金
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 1086億2300万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 1億3800万
- 利益準備金
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 1489億2900万
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 投資有価証券評価損益（△は益）
- 28億8500万
- 利益準備金
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子デバイス
- -
- 資本剰余金
- 1485億9400万