6753 シャープ

時価

6341億円

PER 予

126.61倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、当期経常損失（△）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	当期経常損失（△）	合併に伴う現金及び現金同等物の増加額	連結子会社の増加による自己株式の増加	売上債権の増減額（△は増加）
2008/03	-	-	1684億	194百万	-	39.3億
2009/03	-	-	-824億赤転	108百万 -44.3%	-	1021億大幅増
2010/03	-	-26百万	310億黒転	69百万 -36.1%	-	-873億赤転
2011/03	-	996百万黒転	591億 +90.8%	0 -100%	-	269億黒転
2012/03	-	169百万 -83%	-654億赤転	-	-	166億 -38.3%
2013/03	-	0 -100%	-2065億赤拡	-	-	-132億赤転
2014/03	-	-	533億黒転	-	-	193億黒転
2015/03	-	-	-965億赤転	-	-	588億 +205.2%
2016/03	-	-	-1925億赤拡	-	-	984億 +67.5%
2017/03	-	-	251億黒転	-	-	-839億赤転
2018/03	-	-	893億 +256.3%	-	-4百万	-854億赤拡
2019/03	31.1億	-	628億 -29.6%	-	-	-391億赤縮
2020/03	25.9億 -16.8%	-	502億 -20.2%	-	-	1018億黒転
2021/03	54億 +108.5%	-	632億 +25.9%	-	-	-87.8億赤転
2022/03	268億 +395.5%	-	1150億 +82%	-	-	-
2023/03	45.4億 -83%	-	-305億赤転	-	-	-
2024/03	-	-	-70.8億赤縮	-	-	-

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 1683億9900万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 1億9400万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: 39億3100万

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: -824億3100万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 1億800万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: 1021億1900万

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
当期経常損失（△）: 309億9500万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 6900万
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: -873億100万

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
当期経常損失（△）: 591億2400万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 0
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: 268億7200万

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
当期経常損失（△）: -654億3700万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: 165億7100万

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 0
当期経常損失（△）: -2064億8800万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: -132億2300万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 532億7700万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: 192億5800万

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: -965億2600万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: 587億7000万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: -1924億6000万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: 984億4900万

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 250億7000万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: -839億1400万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 893億2000万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -400万
売上債権の増減額（△は増加）: -853億7300万

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 628億4900万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: -390億6400万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 501億7500万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: 1017億6600万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 631億7500万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: -87億8100万

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 1149億6400万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: -

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: -304億8700万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: -

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: -70億8400万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加による自己株式の増加: -
売上債権の増減額（△は増加）: -