6753 シャープ

時価

6406億円

PER 予

127.91倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.49倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、当期経常損失（△）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	当期経常損失（△）	合併に伴う現金及び現金同等物の増加額	連結子会社の増加に伴う増加高	施設利用権
2008/03	-	-	1684億	194百万	192百万	678百万
2009/03	-	-	-824億赤転	108百万 -44.3%	0 -100%	580百万 -14.5%
2010/03	-	-26百万	310億黒転	69百万 -36.1%	-	535百万 -7.8%
2011/03	-	996百万黒転	591億 +90.8%	0 -100%	-	512百万 -4.3%
2012/03	-	169百万 -83%	-654億赤転	-	-	472百万 -7.8%
2013/03	-	0 -100%	-2065億赤拡	-	-	407百万 -13.8%
2014/03	-	-	533億黒転	-	-	377百万 -7.4%
2015/03	-	-	-965億赤転	-	-	160百万 -57.6%
2016/03	-	-	-1925億赤拡	-	-	151百万 -5.6%
2017/03	-	-	251億黒転	-	-	13百万 -91.4%
2018/03	-	-	893億 +256.3%	-	-	8百万 -38.5%
2019/03	31.1億	-	628億 -29.6%	-	-	6百万 -25%
2020/03	25.9億 -16.8%	-	502億 -20.2%	-	-	3百万 -50%
2021/03	54億 +108.5%	-	632億 +25.9%	-	-	25百万 +733.3%
2022/03	268億 +395.5%	-	1150億 +82%	-	-	23百万 -8%
2023/03	45.4億 -83%	-	-305億赤転	-	-	21百万 -8.7%
2024/03	-	-	-70.8億赤縮	-	-	-

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 1683億9900万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 1億9400万
連結子会社の増加に伴う増加高: 1億9200万
施設利用権: 6億7800万

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: -824億3100万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 1億800万
連結子会社の増加に伴う増加高: 0
施設利用権: 5億8000万

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
当期経常損失（△）: 309億9500万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 6900万
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 5億3500万

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
当期経常損失（△）: 591億2400万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: 0
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 5億1200万

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
当期経常損失（△）: -654億3700万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 4億7200万

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 0
当期経常損失（△）: -2064億8800万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 4億700万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 532億7700万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 3億7700万

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: -965億2600万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 1億6000万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: -1924億6000万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 1億5100万

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 250億7000万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 1300万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 893億2000万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 800万

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 628億4900万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 600万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 501億7500万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 300万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 631億7500万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 2500万

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: 1149億6400万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 2300万

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: -304億8700万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: 2100万

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
当期経常損失（△）: -70億8400万
合併に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
連結子会社の増加に伴う増加高: -
施設利用権: -