関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、当期経常損失（△）他2件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- 1683億9900万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 1億9400万
- 機械及び装置
- 4398億3000万
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- -824億3100万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 1億800万
- 機械及び装置
- 3762億5300万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 当期経常損失（△）
- 309億9500万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 6900万
- 機械及び装置
- 2786億7800万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 当期経常損失（△）
- 591億2400万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 0
- 機械及び装置
- 1881億1800万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 当期経常損失（△）
- -654億3700万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 1101億100万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 当期経常損失（△）
- -2064億8800万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 658億9200万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- 532億7700万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 484億3200万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- -965億2600万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 169億9200万
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- -1924億6000万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 192億2000万
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- 250億7000万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 262億4500万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- 893億2000万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 766億5700万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- 628億4900万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 523億8800万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- 501億7500万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 699億2500万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- 631億7500万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 281億3700万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- 1149億6400万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 9億1200万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失（△）
- -304億8700万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 機械及び装置
- 6億3600万