関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、当期経常損失(△)他4件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 1683億9900万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 1億9400万
- 社債の発行による収入
- 0
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社短期貸付金
- -
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -824億3100万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 1億800万
- 社債の発行による収入
- 581億4900万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社短期貸付金
- -
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 当期経常損失(△)
- 309億9500万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 6900万
- 社債の発行による収入
- 1563億7800万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社短期貸付金
- -
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 当期経常損失(△)
- 591億2400万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- 0
- 社債の発行による収入
- 51億5900万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -854億9200万
- 関係会社短期貸付金
- -
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 当期経常損失(△)
- -654億3700万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- 44億5300万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1285億3900万
- 関係会社短期貸付金
- 168億8100万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 当期経常損失(△)
- -2064億8800万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- 12億4800万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -281億6400万
- 関係会社短期貸付金
- 322億5900万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 532億7700万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- 28億3800万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 64億4000万
- 関係会社短期貸付金
- -
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -965億2600万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -237億1900万
- 関係会社短期貸付金
- -
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -1924億6000万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 365億3800万
- 関係会社短期貸付金
- -
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 250億7000万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1059億2700万
- 関係会社短期貸付金
- -
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 893億2000万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -90億1300万
- 関係会社短期貸付金
- -
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 628億4900万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 161億2600万
- 関係会社短期貸付金
- -
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 501億7500万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -310億5400万
- 関係会社短期貸付金
- -
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 631億7500万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 43億6000万
- 関係会社短期貸付金
- -
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 1149億6400万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -53億6200万
- 関係会社短期貸付金
- 274億7500万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -304億8700万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 22億700万
- 関係会社短期貸付金
- 726億5100万
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 52億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -70億8400万
- 合併に伴う現金及び現金同等物の増加額
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -29億8200万
- 関係会社短期貸付金
- 429億5600万