関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、当期経常損失(△)他4件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 1683億9900万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆5853億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- 8億500万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- 12億2800万
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -824億3100万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆5908億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- 8億5800万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- 6500万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 当期経常損失(△)
- 309億9500万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆6086億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- 8億7400万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -10億4800万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 当期経常損失(△)
- 591億2400万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆6077億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- 9億600万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- 0
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 当期経常損失(△)
- -654億3700万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆6035億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- 8億6000万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 当期経常損失(△)
- -2064億8800万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2926億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- 7億6100万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
2014年3月
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -965億2600万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2780億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- 110億9400万
- 車両運搬具
- -
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -1924億6000万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2440億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- 27億6200万
- 車両運搬具
- -
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 250億7000万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1551億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- 6億9800万
- 車両運搬具
- -
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
2018年3月
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 628億4900万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1850億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- -
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 501億7500万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1516億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- -
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 631億7500万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1626億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- -
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 1149億6400万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1910億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- -
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -304億8700万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1819億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
- -
- 車両運搬具
- -
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 52億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -70億8400万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1647億
- 減損損失 - エネルギーソリューション
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- 車両運搬具
- -
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -