関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、当期経常損失(△)他2件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 1683億9900万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 1億5600万
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -824億3100万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 1億5600万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 当期経常損失(△)
- 309億9500万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 1億2500万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 当期経常損失(△)
- 591億2400万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 9900万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 当期経常損失(△)
- -654億3700万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 5400万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 当期経常損失(△)
- -2064億8800万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 3200万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 532億7700万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 2300万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -965億2600万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 2100万
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -1924億6000万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 1000万
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 250億7000万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 900万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 893億2000万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- -
- 車両及び運搬具(純額)
- 400万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 628億4900万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- 2638億4700万
- 車両及び運搬具(純額)
- 1700万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 501億7500万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- 3390億1700万
- 車両及び運搬具(純額)
- 1600万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 631億7500万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- 3417億7600万
- 車両及び運搬具(純額)
- 800万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- 1149億6400万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- 3168億700万
- 車両及び運搬具(純額)
- 700万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 当期経常損失(△)
- -304億8700万
- 外部顧客への売上高 - ICT
- 3113億5100万
- 車両及び運搬具(純額)
- 500万