関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、固定資産圧縮積立金他4件
2007年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 43億8800万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
- 支払利息
- -
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 44億1800万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
- 支払利息
- 71億9100万
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 43億5500万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
- 支払利息
- 70億1500万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 固定資産圧縮積立金
- 42億4800万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
- 支払利息
- 71億9000万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 固定資産圧縮積立金
- 41億4600万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
- 支払利息
- 77億1200万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 固定資産圧縮積立金
- 43億9500万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 2614億1500万
- 支払利息
- 82億5400万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 固定資産圧縮積立金
- 42億9200万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 2690億7600万
- 支払利息
- 128億8500万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 41億3100万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 843億8400万
- 支払利息
- 207億2600万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 42億5300万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 176億3300万
- 資本準備金
- 843億8400万
- 支払利息
- 231億8200万
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 42億5200万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 37億8900万
- 資本準備金
- 1億2500万
- 支払利息
- 187億2100万
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 41億5700万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 7億4100万
- 資本準備金
- 12億5000万
- 支払利息
- 63億9400万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 40億8100万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
- 支払利息
- 48億100万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 25億7400万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
- 支払利息
- 43億9200万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 25億100万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
- 支払利息
- 46億9700万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 24億2800万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
- 支払利息
- 55億1100万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 23億5700万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 147億9100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
- 支払利息
- 44億4800万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 22億8700万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 2133億8400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
- 支払利息
- 92億9600万
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 52億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 固定資産圧縮積立金
- 22億2100万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 資本準備金
- 12億5000万
- 支払利息
- 108億100万