6753 シャープ

時価

6230億円

PER 予

124.41倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.37倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、固定資産圧縮積立金他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	固定資産圧縮積立金	減損損失 - ディスプレイデバイス	車両及び運搬具（純額）	未払費用の増減額（△は減少）
2007/03	-	-	43.9億	-	-	-
2008/03	-	-	44.2億 +0.7%	-	156百万	-
2009/03	-	-	43.6億 -1.4%	-	156百万 ±0%	-
2010/03	-	-26百万	42.5億 -2.5%	-	125百万 -19.9%	-
2011/03	-	996百万黒転	41.5億 -2.4%	-	99百万 -20.8%	-
2012/03	-	169百万 -83%	44億 +6%	-	54百万 -45.5%	-
2013/03	-	0 -100%	42.9億 -2.3%	-	32百万 -40.7%	-
2014/03	-	-	41.3億 -3.8%	-	23百万 -28.1%	-
2015/03	-	-	42.5億 +3%	-	21百万 -8.7%	17.8億
2016/03	-	-	42.5億 -0%	-	10百万 -52.4%	-274億赤転
2017/03	-	-	41.6億 -2.2%	-	9百万 -10%	27.9億黒転
2018/03	-	-	40.8億 -1.8%	-	4百万 -55.6%	-89億赤転
2019/03	31.1億	-	25.7億 -36.9%	-	17百万 +325%	-197億赤拡
2020/03	25.9億 -16.8%	-	25億 -2.8%	-	16百万 -5.9%	-201億赤拡
2021/03	54億 +108.5%	-	24.3億 -2.9%	-	8百万 -50%	67億黒転
2022/03	268億 +395.5%	-	23.6億 -2.9%	148億	7百万 -12.5%	-25.9億赤転
2023/03	45.4億 -83%	-	22.9億 -3%	2134億大幅増	5百万 -28.6%	-

2007年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 43億8800万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: -
未払費用の増減額（△は減少）: -

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 44億1800万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 1億5600万
未払費用の増減額（△は減少）: -

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 43億5500万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 1億5600万
未払費用の増減額（△は減少）: -

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
固定資産圧縮積立金: 42億4800万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 1億2500万
未払費用の増減額（△は減少）: -

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
固定資産圧縮積立金: 41億4600万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 9900万
未払費用の増減額（△は減少）: -

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
固定資産圧縮積立金: 43億9500万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 5400万
未払費用の増減額（△は減少）: -

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 0
固定資産圧縮積立金: 42億9200万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 3200万
未払費用の増減額（△は減少）: -

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 41億3100万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 2300万
未払費用の増減額（△は減少）: -

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 42億5300万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 2100万
未払費用の増減額（△は減少）: 17億7600万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 42億5200万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 1000万
未払費用の増減額（△は減少）: -273億8000万

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 41億5700万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 900万
未払費用の増減額（△は減少）: 27億8500万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 40億8100万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 400万
未払費用の増減額（△は減少）: -89億200万

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 25億7400万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 1700万
未払費用の増減額（△は減少）: -196億6200万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 25億100万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 1600万
未払費用の増減額（△は減少）: -200億5000万

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 24億2800万
減損損失 - ディスプレイデバイス: -
車両及び運搬具（純額）: 800万
未払費用の増減額（△は減少）: 66億9800万

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 23億5700万
減損損失 - ディスプレイデバイス: 147億9100万
車両及び運搬具（純額）: 700万
未払費用の増減額（△は減少）: -25億9000万

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
固定資産圧縮積立金: 22億8700万
減損損失 - ディスプレイデバイス: 2133億8400万
車両及び運搬具（純額）: 500万
未払費用の増減額（△は減少）: -