6753 シャープ

時価

6354億円

PER 予

126.87倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、退職給与積立金他4件

【期間】

通期

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	退職給与積立金	当期変動額合計	建物及び構築物	持分法適用会社の増加に伴う減少高	持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
2007/03	-	-	17.6億	-	-	-	-
2008/03	-	-	17.6億 ±0%	30百万	6585億	-29百万	-
2009/03	-	-	17.6億 ±0%	-63百万赤転	6929億 +5.2%	0 +100%	-
2010/03	-	-26百万	17.6億 ±0%	-107百万赤拡	7954億 +14.8%	-	-
2011/03	-	996百万黒転	17.6億 ±0%	-102百万赤縮	8409億 +5.7%	-	-
2012/03	-	169百万 -83%	17.6億 ±0%	249百万黒転	8412億 +0%	-	-
2013/03	-	0 -100%	17.6億 ±0%	-103百万赤転	7137億 -15.2%	-	708億
2014/03	-	-	-	-	7186億 +0.7%	-	752億 +6.3%
2015/03	-	-	-	-	6587億 -8.3%	-	725億 -3.6%
2016/03	-	-	-	-	6439億 -2.2%	-	-
2017/03	-	-	-	-	6251億 -2.9%	-	-
2018/03	-	-	-	-	6253億 +0%	-	-
2019/03	31.1億	-	-	-	6426億 +2.8%	-	-
2020/03	25.9億 -16.8%	-	-	-	6479億 +0.8%	-	-
2021/03	54億 +108.5%	-	-	-	6759億 +4.3%	-	-
2022/03	268億 +395.5%	-	-	-	6895億 +2%	-	-
2023/03	45.4億 -83%	-	-	-	6952億 +0.8%	-	-
2024/03	52.9億 +16.6%	-	-	-	6235億 -10.3%	-	-

2007年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: 17億5600万
当期変動額合計: -
建物及び構築物: -
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: 17億5600万
当期変動額合計: 3000万
建物及び構築物: 6585億400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -2900万
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: 17億5600万
当期変動額合計: -6300万
建物及び構築物: 6928億9400万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: 0
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
退職給与積立金: 17億5600万
当期変動額合計: -1億700万
建物及び構築物: 7953億8000万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
退職給与積立金: 17億5600万
当期変動額合計: -1億200万
建物及び構築物: 8409億1200万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
退職給与積立金: 17億5600万
当期変動額合計: 2億4900万
建物及び構築物: 8412億500万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: 0
退職給与積立金: 17億5600万
当期変動額合計: -1億300万
建物及び構築物: 7136億5700万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 707億5500万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 7186億600万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 752億1700万

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 6587億4100万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: 725億700万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 6439億2600万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 6251億3900万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 6252億6300万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 6426億2700万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 6479億2900万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 6758億6500万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 6894億5800万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 6951億8000万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 52億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給与積立金: -
当期変動額合計: -
建物及び構築物: 6235億2300万
持分法適用会社の増加に伴う減少高: -
持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス: -