関係会社事業損失引当金戻入額、持分法適用会社の増加に伴う減少高、減損損失 - ディスプレイデバイス他2件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 1206億6000万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 39億3100万
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 1335億4600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 1021億1900万
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 1517億7800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -873億100万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 1869億9000万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 268億7200万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 2521億2100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 165億7100万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 776億5300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -132億2300万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 761億3600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 192億5800万
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 777億7700万
- 仕掛品
- 678億4500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 587億7000万
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 153億9700万
- 仕掛品
- 228億6200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 984億4900万
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- 265億7900万
- 仕掛品
- 279億9500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -839億1400万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 235億3700万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -853億7300万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 323億2400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -390億6400万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 673億7600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 1017億6600万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 679億1200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -87億8100万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 925億1300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 減損損失 - ディスプレイデバイス
- -
- 仕掛品
- 769億800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
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