関係会社事業損失引当金戻入額、特別損失計、施設利用権他2件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 95億300万
- 施設利用権
- 6億7800万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 1404億4700万
- 施設利用権
- 5億8000万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 250億800万
- 施設利用権
- 5億3500万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 200億3100万
- 施設利用権
- 5億1200万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 1859億6000万
- 施設利用権
- 4億7200万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 2646億9500万
- 施設利用権
- 4億700万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 171億2400万
- 施設利用権
- 3億7700万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 1456億700万
- 施設利用権
- 1億6000万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 670億9100万
- 施設利用権
- 1億5100万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- 2960億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 395億5900万
- 施設利用権
- 1300万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- 2815億500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 49億9100万
- 施設利用権
- 800万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 特別損失計
- 191億3600万
- 施設利用権
- 600万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 特別損失計
- 241億
- 施設利用権
- 300万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 特別損失計
- 90億9000万
- 施設利用権
- 2500万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 特別損失計
- 381億5600万
- 施設利用権
- 2300万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 特別損失計
- 2283億8900万
- 施設利用権
- 2100万
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 特別損失計
- 1454億1300万
- 施設利用権
- -
- 外部顧客への売上高 - 健康・環境システム
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -