関係会社事業損失引当金戻入額、種類株式の発行による収入、売上高 - ディスプレイデバイス他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 工具器具・備品（純額）
- 238億8800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -854億9200万
2012年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 工具器具・備品（純額）
- 172億7500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 1285億3900万
2013年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 工具器具・備品（純額）
- 127億1500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -281億6400万
2014年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 工具器具・備品（純額）
- 112億1600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 64億4000万
2015年3月
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 種類株式の発行による収入
- 2246億600万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 工具器具・備品（純額）
- 81億400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 365億3800万
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 工具器具・備品（純額）
- 48億7300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 1059億2700万
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 工具器具・備品（純額）
- 64億1500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -90億1300万
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 工具器具・備品（純額）
- 72億1500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 161億2600万
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 工具器具・備品（純額）
- 84億600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -310億5400万
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 8127億9200万
- 工具器具・備品（純額）
- 42億4100万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 43億6000万
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 8596億7400万
- 工具器具・備品（純額）
- 17億3200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- -53億6200万
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 7599億5300万
- 工具器具・備品（純額）
- 14億8600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 未収入金の増減額（△は増加）
- 22億700万