関係会社事業損失引当金戻入額、セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス、繰延税金資産他2件
2008年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 222億6000万
- 定期預金の預入による支出
- -995億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 1133億1400万
- 定期預金の預入による支出
- -740億8900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 1156億6700万
- 定期預金の預入による支出
- -397億6400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
2011年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 1012億5900万
- 定期預金の預入による支出
- -132億
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
2012年3月
2014年3月
2015年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 189億6100万
- 定期預金の預入による支出
- -229億6100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- 160億6600万
- 定期預金の預入による支出
- -262億4100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 257億8700万
- 繰延税金資産
- -
- 定期預金の預入による支出
- -288億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 337億4500万
- 繰延税金資産
- 187億2900万
- 定期預金の預入による支出
- -390億5200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 578億6200万
- 繰延税金資産
- 230億5600万
- 定期預金の預入による支出
- -794億7000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1298億8100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1183億8400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 繰延税金資産
- -
- 定期預金の預入による支出
- -1336億8500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万
- セグメント間の内部売上高又は振替高 - ＩｏＴエレクトロデバイス
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- 繰延税金資産
- -
- 定期預金の預入による支出
- -989億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
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