工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3764億400万
- 2009年3月31日 +2.26%
- 3849億300万
- 2010年3月31日 -0.61%
- 3825億3700万
- 2011年3月31日 +2.29%
- 3913億800万
- 2012年3月31日 -1.32%
- 3861億4100万
- 2013年3月31日 -5.56%
- 3646億6800万
- 2014年3月31日 -5.38%
- 3450億5600万
- 2015年3月31日 -10.55%
- 3086億5100万
- 2016年3月31日 -10.68%
- 2756億7800万
- 2017年3月31日 -9%
- 2508億7200万
- 2018年3月31日 -6.16%
- 2354億1800万
- 2019年3月31日 -7.83%
- 2169億7700万
- 2020年3月31日 -13.22%
- 1882億9500万
- 2021年3月31日 +1.28%
- 1907億500万
- 2022年3月31日 -7%
- 1773億5900万
- 2023年3月31日 -3.7%
- 1708億100万
- 2024年3月31日 -15.14%
- 1449億4400万
個別
- 2008年3月31日
- 3276億2700万
- 2009年3月31日 +5.29%
- 3449億7000万
- 2010年3月31日 -4.68%
- 3288億3800万
- 2011年3月31日 +0.51%
- 3305億2700万
- 2012年3月31日 -2.94%
- 3207億9400万
- 2013年3月31日 -3.91%
- 3082億4000万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記（連結）
- ※5 固定資産売却益の内訳2024/06/28 15:00
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 機械装置及び運搬具 805百万円 731百万円 工具、器具及び備品 308百万円 215百万円 土地 5,934百万円 2,655百万円 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- 売却損2024/06/28 15:00
除却損前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 機械装置及び運搬具 1百万円 8百万円 工具、器具及び備品 2百万円 109百万円 その他 -百万円 7百万円
合計前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 機械装置及び運搬具 583百万円 607百万円 工具、器具及び備品 28百万円 51百万円 ソフトウエア 184百万円 11百万円 - #3 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産2024/06/28 15:00
担保付債務前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 機械装置及び運搬具 12,019百万円 1,961百万円 工具、器具及び備品 1,237百万円 636百万円 土地 60,852百万円 53,601百万円
- #4 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2024/06/28 15:00
当社グループは、事業用資産については事業所及び事業の種類等を総合的に勘案してグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 事業用資産、その他(8Kエコシステム販売関連資産等) 建物及び構築物、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア、のれん等 栃木県、神奈川県、米国他 事業用資産(ICT販売関連資産等) 建物及び構築物、工具、器具及び備品、ソフトウエア等 東京都、ドイツ、フランス他 事業用資産、その他(ディスプレイデバイス液晶事業関連生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、建設仮勘定、ソフトウエア、のれん等 大阪府 事業用資産(ディスプレイデバイスOLED事業関連生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア 大阪府 事業用資産(エレクトロニックデバイス生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、ソフトウエア等 中国他 遊休資産 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品等 三重県、中国他
当社及び日本、米国の一部の連結子会社における8Kエコシステムの事業用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度に当該減少額(3,729百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物421百万円、工具、器具及び備品156百万円、建設仮勘定0百万円、ソフトウエア206百万円、のれん745百万円、その他2,198百万円であります。なお、回収可能価額は、正味売却価額を零としております。