工具
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3764億400万
- 2009年3月31日 +2.26%
- 3849億300万
- 2010年3月31日 -0.61%
- 3825億3700万
- 2011年3月31日 +2.29%
- 3913億800万
- 2012年3月31日 -1.32%
- 3861億4100万
- 2013年3月31日 -5.56%
- 3646億6800万
- 2014年3月31日 -5.38%
- 3450億5600万
- 2015年3月31日 -10.55%
- 3086億5100万
- 2016年3月31日 -10.68%
- 2756億7800万
- 2017年3月31日 -9%
- 2508億7200万
- 2018年3月31日 -6.16%
- 2354億1800万
- 2019年3月31日 -7.83%
- 2169億7700万
- 2020年3月31日 -13.22%
- 1882億9500万
- 2021年3月31日 +1.28%
- 1907億500万
- 2022年3月31日 -7%
- 1773億5900万
- 2023年3月31日 -3.7%
- 1708億100万
個別
- 2008年3月31日
- 3276億2700万
- 2009年3月31日 +5.29%
- 3449億7000万
- 2010年3月31日 -4.68%
- 3288億3800万
- 2011年3月31日 +0.51%
- 3305億2700万
- 2012年3月31日 -2.94%
- 3207億9400万
- 2013年3月31日 -3.91%
- 3082億4000万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記（連結）
- ※5 固定資産売却益の内訳2023/06/28 15:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 570百万円 805百万円 工具、器具及び備品 173百万円 308百万円 土地 4,013百万円 5,934百万円 - #2 固定資産除売却損の注記（連結）
- 売却損2023/06/28 15:00
除却損前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 28百万円 1百万円 工具、器具及び備品 1百万円 2百万円 土地 12百万円 -百万円
合計前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 235百万円 583百万円 工具、器具及び備品 27百万円 28百万円 ソフトウエア 35百万円 184百万円 - #3 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産2023/06/28 15:00
担保付債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 11,440百万円 12,019百万円 工具、器具及び備品 1,620百万円 1,237百万円 土地 68,632百万円 60,852百万円
- #4 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/28 15:00
当社グループは、事業用資産については事業所及び事業の種類等を総合的に勘案してグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 事業用資産(ディスプレイデバイス生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具 大阪府 事業用資産(エレクトロニックデバイス生産設備等) 機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品等 中国 遊休資産 機械装置及び運搬具等 三重県他
大阪府における事業用資産については、当社及び当社の連結子会社であるシャープディスプレイテクノロジー㈱が保有する堺事業所のOLED生産設備であり、連結でのグルーピングを行っております。シャープディスプレイテクノロジー㈱の当該事業の損益は、事業立ち上げ時の当初計画と比べ、これまで大きく下方乖離することなく推移してまいりましたが、競争環境の激化を受け、翌連結会計年度以降の見込が当初計画を大きく下回る見通しとなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(14,791百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物3,193百万円、機械装置及び運搬具11,598百万円であります。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、その見積りに含まれる重要な仮定は、将来の販売価格、販売数量、変動費単価、固定費及び割引率などであり、当該割引率は7.8%(税引前)であります。