当期変動額合計、繰延税金負債、会計方針の変更を反映した当期首残高他3件
2008年3月
2009年3月
- 当期変動額合計
- -4400万
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1757億3400万
2010年3月
- 当期変動額合計
- -400万
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 1316億9800万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -400万
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -7億6200万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -200万
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1471億6200万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 76億5100万
- 繰延税金負債
- 2億5500万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -897億6500万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- 4300万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 2069億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -158億4000万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- 2億7900万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 191億3600万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- 2億5800万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -1212億3000万
2017年3月
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- 4億2100万
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 610億9000万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 3581億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -399億5800万
2020年3月
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- 50億2600万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 85億1100万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- 4691億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- 79億1200万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- 61億
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 繰延税金負債
- -
- 会計方針の変更を反映した当期首残高
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- 29億8300万
- 仕入債務の増減額（△は減少）
- -822億100万