当期変動額合計、自己株式の処分、繰延税金資産他2件
2008年3月
- 当期変動額合計
- 62億8700万
- 自己株式の処分
- 62億8600万
- 繰延税金資産
- 222億6000万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -245億5700万
2009年3月
- 当期変動額合計
- -4400万
- 自己株式の処分
- -4400万
- 繰延税金資産
- 1133億1400万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 271億8000万
2010年3月
- 当期変動額合計
- -400万
- 自己株式の処分
- -400万
- 繰延税金資産
- 1156億6700万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -222億5000万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -400万
- 自己株式の処分
- -300万
- 繰延税金資産
- 1012億5900万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -837億4900万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -200万
- 自己株式の処分
- -200万
- 繰延税金資産
- 0
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -486億8600万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 76億5100万
- 自己株式の処分
- -1000万
- 繰延税金資産
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2285億1000万
2014年3月
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 繰延税金資産
- 189億6100万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -308億5800万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 繰延税金資産
- 160億6600万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 1375億300万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 繰延税金資産
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -274億4600万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 繰延税金資産
- 187億2900万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 48億200万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 繰延税金資産
- 230億5600万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 23億7100万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 繰延税金資産
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -565億1100万
2021年3月
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 繰延税金資産
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 114億4300万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -214億6600万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 自己株式の処分
- -
- 繰延税金資産
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 104億9800万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 453億5400万