当期変動額合計、剰余金の配当、持分法の適用範囲の変動他5件
2008年3月
- 当期変動額合計
- 62億8700万
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 3兆732億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2009年3月
- 当期変動額合計
- -4400万
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 2兆6887億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2010年3月
- 当期変動額合計
- -400万
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 2兆8362億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2011年3月
- 当期変動額合計
- -400万
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 2兆8856億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2012年3月
- 当期変動額合計
- -200万
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 2兆6141億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2013年3月
- 当期変動額合計
- 76億5100万
- 剰余金の配当
- -55億200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- 3000万
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 2兆877億
- 新株の発行
- 153億2200万
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2014年3月
2015年3月
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 受取手形割引高
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 1兆5706億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2017年3月
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- -
- 段階取得に係る差損
- 19億5400万
- 資産の部合計
- 1兆9086億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 剰余金の配当
- -210億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 1兆8485億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 剰余金の配当
- -150億5300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 1兆8119億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- -
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 剰余金の配当
- -109億9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 1兆9272億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 187億1400万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 剰余金の配当
- -183億2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 1兆9562億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 183億7200万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 剰余金の配当
- -244億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 1兆7729億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 189億7200万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 剰余金の配当
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 受取手形割引高
- -
- 段階取得に係る差損
- -
- 資産の部合計
- 1兆5900億
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - エレクトロニックデバイス
- 148億6900万