当期変動額合計、株主資本以外の項目の当期変動額(純額)、減損損失 - エレクトロニックデバイス他3件
2008年3月
- 当期変動額合計
- 62億8700万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆5853億
- 退職給付費用
- -
2009年3月
2010年3月
- 当期変動額合計
- -400万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆6086億
- 退職給付費用
- -
2011年3月
- 当期変動額合計
- -400万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -6億1200万
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆6077億
- 退職給付費用
- -
2012年3月
- 当期変動額合計
- -200万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -11億1200万
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 機械装置及び運搬具
- 1兆6035億
- 退職給付費用
- -
2013年3月
- 当期変動額合計
- 76億5100万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -7億400万
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2926億
- 退職給付費用
- 122億500万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆3044億
- 退職給付費用
- 126億1300万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2780億
- 退職給付費用
- 145億8500万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2440億
- 退職給付費用
- 138億9300万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1551億
- 退職給付費用
- 68億5600万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆2091億
- 退職給付費用
- 95億4800万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1850億
- 退職給付費用
- 80億8700万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1516億
- 退職給付費用
- 188億2100万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- 50億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1626億
- 退職給付費用
- 88億200万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- 79億1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1910億
- 退職給付費用
- 82億2300万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 減損損失 - エレクトロニックデバイス
- 29億8300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 機械装置及び運搬具
- 1兆1819億
- 退職給付費用
- 31億8800万