6753 シャープ

時価

6230億円

PER 予

124.41倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.37倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

当期変動額合計、社債、たな卸資産帳簿価額切下額他4件

【期間】

通期

年度	当期変動額合計	社債	たな卸資産帳簿価額切下額	持分法の適用範囲の変動	連結子会社の増加に伴う減少高	減価償却費 - スマートライフ	減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
2008/03	-421億	549億	-	-	-16億	-	-
2009/03	-409億赤縮	1048億 +90.9%	-	-	0 +100%	-	-
2010/03	206億黒転	2251億 +114.7%	-	-	-	-	-
2011/03	-163億赤転	2150億 -4.4%	-	-	-	-	-
2012/03	-111億赤縮	1950億 -9.3%	-	-	-	-	-
2013/03	343億黒転	1600億 -17.9%	469億	-	-	-	-
2014/03	-	600億 -62.5%	-188億赤転	-	-	-	-
2015/03	-	600億 ±0%	241億黒転	-	-	-	-
2016/03	-	400億 -33.3%	694億 +188%	-5百万	-	-	-
2017/03	-	400億 ±0%	-1317億赤転	-	-	-	55.6億
2018/03	-	300億 -25%	-175億赤縮	-	-	-	195億 +250.5%
2019/03	-	-	-77.4億赤縮	-	-	343億	283億 +45.2%
2020/03	-	-	57.6億黒転	-	-	275億 -19.9%	-
2021/03	-	-	7.68億 -86.7%	-	-	226億 -18%	-
2022/03	-	-	-194億赤転	-	-	35.5億 -84.3%	-
2023/03	-	-	32億黒転	-	-	36.8億 +3.7%	-

2008年3月

当期変動額合計: -421億3900万
社債: 549億1800万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -15億9700万
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2009年3月

当期変動額合計: -409億3600万
社債: 1048億1800万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: 0
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2010年3月

当期変動額合計: 205億9100万
社債: 2250億5700万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2011年3月

当期変動額合計: -163億4900万
社債: 2150億4600万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2012年3月

当期変動額合計: -111億2600万
社債: 1949億9600万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2013年3月

当期変動額合計: 343億1000万
社債: 1600億
たな卸資産帳簿価額切下額: 469億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2014年3月

当期変動額合計: -
社債: 600億
たな卸資産帳簿価額切下額: -188億800万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2015年3月

当期変動額合計: -
社債: 600億
たな卸資産帳簿価額切下額: 240億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2016年3月

当期変動額合計: -
社債: 400億
たな卸資産帳簿価額切下額: 693億7700万
持分法の適用範囲の変動: -500万
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2017年3月

当期変動額合計: -
社債: 400億
たな卸資産帳簿価額切下額: -1317億4500万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 55億5900万

2018年3月

当期変動額合計: -
社債: 300億
たな卸資産帳簿価額切下額: -174億7500万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: -
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 194億8300万

2019年3月

当期変動額合計: -
社債: -
たな卸資産帳簿価額切下額: -77億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: 343億4700万
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: 282億8800万

2020年3月

当期変動額合計: -
社債: -
たな卸資産帳簿価額切下額: 57億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: 275億2000万
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2021年3月

当期変動額合計: -
社債: -
たな卸資産帳簿価額切下額: 7億6800万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: 225億5900万
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2022年3月

当期変動額合計: -
社債: -
たな卸資産帳簿価額切下額: -194億100万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: 35億4600万
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -

2023年3月

当期変動額合計: -
社債: -
たな卸資産帳簿価額切下額: 32億400万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の増加に伴う減少高: -
減価償却費 - スマートライフ: 36億7800万
減価償却費 - ＩｏＴエレクトロデバイス: -