当期変動額合計、社債、たな卸資産帳簿価額切下額他3件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 社債
- 549億1800万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -15億9700万
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 社債
- 1048億1800万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- 0
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 社債
- 2250億5700万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 社債
- 2150億4600万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 社債
- 1949億9600万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 社債
- 1600億
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 469億2500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 社債
- 600億
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -188億800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 社債
- 600億
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 240億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 社債
- 400億
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 693億7700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 社債
- 400億
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -1317億4500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 社債
- 300億
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -174億7500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- -
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 社債
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -77億4300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 31億1300万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 社債
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 57億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 25億9100万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 社債
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 7億6800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 54億200万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 社債
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -194億100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 267億6900万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 社債
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 32億400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 連結子会社の増加に伴う減少高
- -
- 関係会社事業損失引当金戻入額
- 45億3800万