当期変動額合計、持分法の適用範囲の変動、資産の部合計他5件
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 3兆732億
- 減価償却累計額
- -6億4800万
- 為替差益
- 95億6200万
- その他の引当金
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -
- 事業構造改革費用
- -
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 2兆6887億
- 減価償却累計額
- -7億200万
- 為替差益
- 0
- その他の引当金
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -
- 事業構造改革費用
- -
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 資産の部合計
- 2兆8362億
- 減価償却累計額
- -7億4800万
- 為替差益
- 91億5900万
- その他の引当金
- 148億4400万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -
- 事業構造改革費用
- -
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 資産の部合計
- 2兆8856億
- 減価償却累計額
- -8億700万
- 為替差益
- 102億4700万
- その他の引当金
- 179億1200万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -
- 事業構造改革費用
- -
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 資産の部合計
- 2兆6141億
- 減価償却累計額
- -8億500万
- 為替差益
- -
- その他の引当金
- 138億6300万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -
- 事業構造改革費用
- -
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 資産の部合計
- 2兆877億
- 減価償却累計額
- -7億2800万
- 為替差益
- -
- その他の引当金
- 464億7600万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -
- 事業構造改革費用
- -
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 2兆1816億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- -
- その他の引当金
- 375億4500万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -59億7600万
- 事業構造改革費用
- -
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 1兆9619億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- -
- その他の引当金
- 180億9400万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -225億3200万
- 事業構造改革費用
- -
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 1兆5706億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- 49億8100万
- その他の引当金
- 147億5600万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -19億3900万
- 事業構造改革費用
- -
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 1兆7736億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- -
- その他の引当金
- 262億6700万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -32億1500万
- 事業構造改革費用
- -
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 1兆9086億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- 64億5400万
- その他の引当金
- 210億1500万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -7億9300万
- 事業構造改革費用
- -
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 1兆8485億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- -
- その他の引当金
- 167億9200万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -
- 事業構造改革費用
- -
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 1兆8119億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- 30億4800万
- その他の引当金
- 139億7900万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -2億4400万
- 事業構造改革費用
- -
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 1兆9272億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- 55億4600万
- その他の引当金
- 174億3700万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1400万
- 事業構造改革費用
- -
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 1兆9562億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- 189億4700万
- その他の引当金
- 167億1500万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -6億2300万
- 事業構造改革費用
- -
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 1兆7729億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- 172億2300万
- その他の引当金
- 112億4900万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1700万
- 事業構造改革費用
- 44億5100万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産の部合計
- 1兆5900億
- 減価償却累計額
- -
- 為替差益
- 133億6500万
- その他の引当金
- 77億200万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1億1300万
- 事業構造改革費用
- 117億7700万