当期変動額合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、連結子会社の決算期の変更に伴う増減他4件
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 6億7800万
- 法人税等合計
- 590億2200万
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 5億8000万
- 法人税等合計
- -789億300万
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -19億5600万
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 5億3500万
- 法人税等合計
- 200万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- 0
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 5億1200万
- 法人税等合計
- 196億8300万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 4億7200万
- 法人税等合計
- 1351億4000万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- 76億6100万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 4億700万
- 法人税等合計
- 775億7900万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 3億7700万
- 法人税等合計
- 329億8200万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 1523億5100万
- 施設利用権
- 1億6000万
- 法人税等合計
- 314億1300万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 941億6400万
- 施設利用権
- 1億5100万
- 法人税等合計
- 220億6400万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- 654億3200万
- 施設利用権
- 1300万
- 法人税等合計
- 237億3800万
2018年3月
2019年3月
2020年3月
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 2500万
- 法人税等合計
- 142億1500万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 2300万
- 法人税等合計
- 160億4500万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 2100万
- 法人税等合計
- 226億1000万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社の決算期の変更に伴う増減
- -
- 新株の発行
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 施設利用権
- 1100万
- 法人税等合計
- 125億2200万