当期変動額合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、連結子会社株式の売却による持分の増減他5件
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆6426億
- その他
- 1008億6000万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -94億4200万
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆3019億
- その他
- 829億6700万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -144億
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆4175億
- その他
- 1041億1600万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -21億7800万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆5225億
- その他
- 1104億4200万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 326億8700万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆4211億
- その他
- 1434億2300万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 936億3400万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆2218億
- その他
- 864億2700万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 4363億9800万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆3742億
- その他
- 678億400万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 27億4700万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆2991億
- その他
- 527億200万
- 売上高 - 電子デバイス
- 4666億3700万
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 64億5300万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 9659億5900万
- その他
- 293億5500万
- 売上高 - 電子デバイス
- 4900億2900万
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1769億3700万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆1937億
- その他
- 389億4000万
- 売上高 - 電子デバイス
- 2089億
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -3671億1400万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆2237億
- その他
- 387億5600万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -392億4000万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆1316億
- その他
- 699億2400万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- 1億6700万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 205億4700万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- 7億5500万
- 流動資産計
- 1兆811億
- その他
- 738億700万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 1573億5500万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆1887億
- その他
- 674億400万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- 1億5400万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -893億9800万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆2306億
- その他
- 635億9500万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- -1024億9300万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 1兆870億
- その他
- 226億6700万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- 4億5600万
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 258億5400万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- 流動資産計
- 9902億2800万
- その他
- 242億6800万
- 売上高 - 電子デバイス
- -
- 減損損失 - ICT
- -
- 短期借入金の純増減額(△は減少)
- 74億3900万