当期変動額合計、持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム、減価償却費 - プロダクトビジネス他3件
2007年3月
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -461億5500万
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -741億9600万
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -722億8300万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -853億1700万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -903億500万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 723億2300万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -614億6700万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 386億500万
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -412億600万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 497億3900万
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -181億600万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -384億5600万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- 423億800万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -443億5500万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- 398億2500万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -300万
- 為替換算調整勘定
- -473億200万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- 289億6400万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
- 前受金の増減額（△は減少）
- 111億7000万
- 為替換算調整勘定
- -432億1400万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
- 前受金の増減額（△は減少）
- 114億3300万
- 為替換算調整勘定
- -561億1800万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -154億5600万
- 為替換算調整勘定
- -393億6200万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -90億8500万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- -22億6600万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万
- 前受金の増減額（△は減少）
- -
- 為替換算調整勘定
- 528億7000万