当期変動額合計、持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム、受取和解金他3件
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 受取和解金
- -
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 39億3100万
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 受取和解金
- -
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 1021億1900万
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 受取和解金
- -
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -873億100万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 受取和解金
- -
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 268億7200万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 受取和解金
- -
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 165億7100万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 受取和解金
- -
- 新株の発行
- 76億6100万
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 723億2300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -132億2300万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 受取和解金
- -
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 386億500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 192億5800万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 受取和解金
- -
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
- 497億3900万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 587億7000万
2016年3月
- 当期変動額合計
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- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 受取和解金
- 84億9000万
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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- 売上債権の増減額(△は増加)
- 984億4900万
2017年3月
- 当期変動額合計
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- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- 423億800万
- 受取和解金
- 62億7800万
- 新株の発行
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- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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- 売上債権の増減額(△は増加)
- -839億1400万
2018年3月
- 当期変動額合計
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- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- 398億2500万
- 受取和解金
- -
- 新株の発行
- -
- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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- 売上債権の増減額(△は増加)
- -853億7300万
2019年3月
- 当期変動額合計
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- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- 289億6400万
- 受取和解金
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- 新株の発行
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- 減価償却費 - プロダクトビジネス
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- 売上債権の増減額(△は増加)
- -390億6400万