当期変動額合計、持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス、訴訟損失引当金の増減額(△は減少)他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 建物
- 2582億7500万
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 建物
- 2865億600万
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 建物
- 2973億8000万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 建物
- 2826億7400万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -
- 建物
- 2683億3800万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 707億5500万
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- 323億2100万
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 469億2500万
- 建物
- 2325億3000万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 752億1700万
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -188億800万
- 建物
- 2184億2200万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 725億700万
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 240億9200万
- 建物
- 1582億1500万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 693億7700万
- 建物
- 1541億2800万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -1317億4500万
- 建物
- 1339億8800万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -174億7500万
- 建物
- 1315億7600万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -77億4300万
- 建物
- 1357億500万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 57億5900万
- 建物
- 1409億9200万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 7億6800万
- 建物
- 1694億9900万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- -194億100万
- 建物
- 1685億2400万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- たな卸資産帳簿価額切下額
- 32億400万
- 建物
- 1594億3900万