当期変動額合計、持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス、種類株式の発行による収入他2件
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -245億5700万
- その他
- 1508億4000万
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 271億8000万
- その他
- 310億3800万
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -222億5000万
- その他
- 392億3700万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -837億4900万
- その他
- 424億4300万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -486億8600万
- その他
- 404億1000万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 707億5500万
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 2285億1000万
- その他
- 51億4100万
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 752億1700万
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 267億
- その他
- 287億5900万
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- 725億700万
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -308億5800万
- その他
- 651億100万
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- 2246億600万
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 1375億300万
- その他
- 623億200万
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -274億4600万
- その他
- 509億100万
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 48億200万
- その他
- 490億7600万
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 23億7100万
- その他
- 445億4000万
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -565億1100万
- その他
- 506億6800万
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 532億6600万
- その他
- 487億2600万
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- -214億6600万
- その他
- 481億900万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 453億5400万
- その他
- 573億5200万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社への投資額 - デバイスビジネス
- -
- 種類株式の発行による収入
- -
- たな卸資産の増減額(△は増加)
- 480億1200万
- その他
- 685億8000万