当期変動額合計、退職給付に係る資産、減価償却費 - 電子デバイス他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- 520億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- 430億
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- -1300億
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- -400億
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- 60億
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- -3470億
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 73億1500万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産
- 22億2100万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 46億7000万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産
- 2億9900万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 40億2700万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産
- 27億8600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産
- 41億7200万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産
- 72億9500万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産
- 55億8400万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産
- 102億9300万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産
- 62億1400万
- 減価償却費 - 電子デバイス
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- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付に係る資産
- 53億6300万
- 減価償却費 - 電子デバイス
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- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
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