売上高
連結
- 2008年3月31日
- 1004億8500万
- 2009年3月31日 -16.47%
- 839億4000万
- 2010年3月31日 -12.38%
- 735億4800万
- 2011年3月31日 +5.85%
- 778億5300万
- 2012年3月31日 +20.21%
- 935億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 496億4700万
- 2009年3月31日 -16.96%
- 412億2900万
- 2010年3月31日 -10.86%
- 367億5300万
- 2011年3月31日 +6.41%
- 391億800万
- 2012年3月31日 +34.37%
- 525億4900万
- 2013年3月31日 -0.29%
- 523億9700万
- 2014年3月31日 +3.23%
- 540億9100万
- 2015年3月31日 -7.79%
- 498億7600万
- 2016年3月31日 -5.89%
- 469億3900万
- 2017年3月31日 -14.07%
- 403億3300万
- 2018年3月31日 -4.02%
- 387億1000万
- 2019年3月31日 +21.07%
- 468億6600万
- 2020年3月31日 +21.54%
- 569億6300万
- 2021年3月31日 +4.67%
- 596億2200万
- 2022年3月31日 +23.41%
- 735億8000万
- 2023年3月31日 -5.92%
- 692億2400万
- 2024年3月31日 -9.54%
- 626億1800万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 監査等委員である取締役の報酬等は、当社の職務執行に対する監査の実効性を確保することを主眼に、業務執行者から独立して監査等委員の職責を全うするために、株主総会決議により承認された範囲内で固定報酬として監査等委員の協議に基づき決定することとしております。報酬の水準については、外部調査機関による役員報酬データに照らしつつ、業務執行取締役及び監査等委員でない非常勤の取締役の水準にも留意して決定することとします。2023/06/28 17:00
前述のとおり、業務執行取締役の報酬等には業績連動報酬が含まれており、当社は基本報酬を含む報酬体系全体の中での支給割合に係る方針を定めています。報酬制度の運用に際しては、当社の経営ビジョンの実現に向けて各人が業績目標の達成に邁進していくための動機付けに資することを狙い、短期インセンティブ報酬(金銭・賞与)及び中長期インセンティブ報酬(株式交付信託を用いた株式報酬)のそれぞれに応じて、当社にふさわしい指標と考えられるものを採り入れています。すなわち、賞与の額の算定には、全社業績目標達成度の評価指標としての当該事業年度における連結ROEに加え、各人の担当職域部門等の業績の会社業績への貢献度をはかるものとして、売上高、営業利益及びESG/SDGs目標の達成度等の指標を用いています。さらに、各人の設定した財務業績以外の目標に対する実績も評価の考慮要素となっております。また、株式報酬制度における評価指標としては、本制度の対象期間における各事業年度の期初に定める営業利益目標及び中期経営計画に掲げる営業利益を採用し、業績との非連動部分を除き、目標達成度に応じて支給額又は交付株式数(ポイント)が変動します。各人には、原則退任時に、各事業年度の業績結果に基づき付与された各ポイントに計画最終年度の業績結果を踏まえて導かれるポイントを合算した数に相当する株式が株式交付信託を通じて交付されることとなります。
これらの業績連動報酬の評価に際し採り入れている主な業績に係る指標において、2023年3月期の当社グループ連結業績目標として、売上収益1,150億円、営業利益190億円、営業利益率16.5%、ROE12%を期初に掲げていたところ、売上収益1,109億円、営業利益117億円、営業利益率10.6%、ROE8.0%の実績となりました。当事業年度の業務執行取締役に対する業績連動報酬は、かかる実績及び各担当職域の業績への貢献度等を基礎にその他非財務の要素を考慮し支給されております。なお、株式報酬制度は、2021年4月27日開催の取締役会の決議により、2021年度を計画初年度とする新たな3ヶ年の中期経営計画「GLP2023」の始まりとあわせ、引き続き継続運用しております。当社では、取締役(監査等委員であるものを除く。)の報酬等の額の決定に際し、とりわけ各人の考課にあたっては客観性及び透明性を確保する手続きが必要と考え、そのプロセスにおいて取締役会の諮問機関である報酬委員会の関与を重視しております。報酬委員会は、社外取締役が委員長を務め、現在、社外取締役5名全員にグループCE0及びグループCEOが指名する常勤取締役1名を合わせた合計7名の取締役で構成されます。 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 当社は、キャッシュ・フロー(CF)を常に意識した経営を展開しており、「ROE (Return On Equity)」と「自己資本比率」をKPIと捉え、自己資本の効率性向上による中長期的な企業価値最大化と財務の安定性維持に取り組みます。2023/06/28 17:00
なお、取締役(社外取締役及び監査等委員であるものを除く。)、執行役員及び理事を対象とした現行の業績連動型株式報酬制度においては、その評価指標として、本制度の対象期間における各事業年度の期初に定める営業利益目標及び中期経営計画に掲げる営業利益を採用しています。また、金銭の業績連動型報酬(年次役員賞与)においては、当該連結会計年度における連結ROEに加え、売上高、営業利益及びESG/SDGs目標の達成度等の指標を用いています。
(3) 中長期的な経営戦略、経営環境及び対処すべき課題等 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (4) 製品保証引当金2023/06/28 17:00
製品の品質保証に要する費用について今後の支出に備えるため、売上高に対する過去の実績率を基礎とした見積額及び個別に勘案した見積額を計上しております。
4. 収益及び費用の計上基準 - #4 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2023/06/28 17:00
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 36,303百万円 34,887百万円 仕入高 25,056 23,973