仕掛品
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年3月31日
- 41億9700万
- 2019年3月31日 +14.22%
- 47億9400万
- 2020年3月31日 +10.72%
- 53億800万
- 2021年3月31日 -2.96%
- 51億5100万
- 2022年3月31日 +38.23%
- 71億2000万
- 2023年3月31日 +4.1%
- 74億1200万
有報情報
- #1 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 棚卸資産の内訳は以下のとおりです。2023/06/28 17:00
(注1)棚卸資産の評価損は、「売上原価」に計上しております。評価損として売上原価に計上した金額は、前連結会計年度1,574百万円、当連結会計年度2,458百万円です。(単位:百万円) 原材料 10,905 15,127 仕掛品 7,120 7,412 製品 7,565 7,288
(注2)費用として「売上原価」に計上した棚卸資産の金額は、前連結会計年度46,302百万円、当連結会計年度53,367百万円です。(上記評価損の金額を含んでおります。) - #2 注記事項-重要な会計上の見積り及び判断、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 棚卸資産の評価2023/06/28 17:00
棚卸資産は取得原価と正味実現可能価額のうちいずれか低い額で測定しております。取得原価は、製品及び仕掛品は主として個別法、原材料は主として移動平均法に基づいて算定しております。正味実現可能価額は、通常の営業過程における見積販売価額から完成までに要する見積原価及び見積販売費用を控除した額です。なお、当社グループが属する産業では、技術革新により製品の陳腐化が生じるリスクがあることから、当社は、保有期間が長期にわたる棚卸資産について、その一部は販売もしくは使用されないと仮定し、正味実現可能価額を算定しております。当社グループにおける製品及び修理やサポートサービス等の需要は変動する可能性があるため、市場環境が予測より悪化して正味実現可能価額が著しく下落した場合等には、翌連結会計年度の連結財務諸表において認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。
計上している棚卸資産の内訳については、注記「10. 棚卸資産」に記載しております。 - #3 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (6) 棚卸資産2023/06/28 17:00
棚卸資産は、取得原価と正味実現可能価額のいずれか低い価額で測定しております。取得原価は、原材料は主として移動平均法、製品及び仕掛品は主として個別法に基づいて算定しております。正味実現可能価額は、通常の営業過程における見積販売価額から、完成までに要する見積原価及び見積販売費用を控除した額です。
(7) 有形固定資産 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2023/06/28 17:00
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 製品 2,190 2,497 仕掛品 1,125 1,131 原材料 7,628 10,414
棚卸資産は、製品、仕掛品、及び原材料で構成され、取得原価と正味売却価額のうちいずれか低い額で測定しております。取得原価は、製品及び仕掛品は個別法、原材料は移動平均法に基づいて算定しております。正味売却価額は、通常の営業過程における見積販売価額から完成までに要する見積原価及び見積販売費用を控除した額です。なお、当社が属する産業では、技術革新により製品の陳腐化が生じるリスクがあることから、当社は、保有期間が長期にわたる棚卸資産について、その一部は販売もしくは使用されないと仮定し、正味売却価額を算定しております。当社における製品及び修理やサポートサービス等の需要は変動する可能性があるため、市場環境が予測より悪化して正味売却価額が著しく下落した場合には、翌事業年度の財務諸表において、棚卸資産の金額に重要な影響をもたらす可能性があります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/28 17:00
製品・仕掛品…個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料…………移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)