6755 富士通ゼネラル

時価

2282億円

PER 予

36.43倍

2010年以降

4.24-136.74倍
（2010-2024年）

1.58倍

2010年以降

0.8-3.08倍
（2010-2024年）

1.82%

ROE 予

4.33%

ROA 予

2.18%

売上債権の増減額（△は増加）、現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、従業員数 - 情報通信・電子デバイス他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）	現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	従業員数 - 情報通信・電子デバイス	退職給付に係る資産	関西地区再開発費用	社債の償還による支出
2008/03	-18.6億	-2.9億	-	-	-	-
2009/03	31.9億黒転	-2.74億赤縮	-	-	-	-450百万
2010/03	-42億赤転	7.05億黒転	-	-	-	-
2011/03	4.06億黒転	2.84億 -59.7%	-	-	-	-
2012/03	-73.3億赤転	-10.7億赤転	-	-	469百万	-
2013/03	-168億赤拡	13億黒転	-	-	-	-
2014/03	-30.6億赤縮	-12.6億赤転	-	-	-	-
2015/03	-98.1億赤拡	44.6億黒転	-	-	-	-
2016/03	93.1億黒転	125億 +179.9%	-	-	-	-
2017/03	65.6億 -29.5%	192億 +53.9%	-	-	-	-
2018/03	-43.2億赤転	19.2億 -90%	-	-	-	-
2019/03	-21.9億赤縮	-73億赤転	526	41百万	-	-
2020/03	27.7億黒転	-78.4億赤拡	526 ±0%	249百万 +507.3%	-	-
2021/03	6.68億 -75.9%	91.4億黒転	551 +4.75%	-	-	-
2022/03	-3.99億赤転	-225億赤転	590 +7.08%	-	-	-
2023/03	-186億赤拡	31.9億黒転	612 +3.73%	-	-	-
2024/03	162億黒転	23.2億 -27.1%	665 +8.66%	-	-	-

2008年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億6400万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -2億9000万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2009年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 31億9300万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -2億7400万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -4億5000万

2010年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -42億100万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 7億500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2011年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 4億600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 2億8400万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2012年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -73億2600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -10億6900万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: 4億6900万
社債の償還による支出: -

2013年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -168億2600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 12億9500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2014年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -30億6300万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -12億5500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2015年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -98億1200万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 44億5500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2016年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 93億1000万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 124億6800万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2017年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 65億6300万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 191億8500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2018年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -43億2200万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 19億2000万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: -
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2019年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -21億8800万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -72億9700万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 526
退職給付に係る資産: 4100万
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2020年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 27億7000万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -78億4000万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 526
退職給付に係る資産: 2億4900万
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2021年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 6億6800万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 91億3600万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 551
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2022年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -3億9900万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -225億500万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 590
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2023年3月

売上債権の増減額（△は増加）: -186億400万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 31億8800万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 612
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -

2024年3月

売上債権の増減額（△は増加）: 162億1700万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 23億2400万
従業員数 - 情報通信・電子デバイス: 665
退職給付に係る資産: -
関西地区再開発費用: -
社債の償還による支出: -