売上債権の増減額(△は増加)、有形固定資産の売却による収入、資産の部 - 情報通信・電子デバイス他1件
2008年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -18億6400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 2億2300万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- -
- 自宅待機時休業補償等
- -
2009年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 31億9300万
- 有形固定資産の売却による収入
- 4600万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- -
- 自宅待機時休業補償等
- -
2010年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -42億100万
- 有形固定資産の売却による収入
- 700万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- -
- 自宅待機時休業補償等
- -
2011年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 4億600万
- 有形固定資産の売却による収入
- 7億4700万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- -
- 自宅待機時休業補償等
- -
2012年3月
2013年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -168億2600万
- 有形固定資産の売却による収入
- 800万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 313億5200万
- 自宅待機時休業補償等
- -
2014年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -30億6300万
- 有形固定資産の売却による収入
- 0
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 412億8900万
- 自宅待機時休業補償等
- -
2015年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -98億1200万
- 有形固定資産の売却による収入
- 4億1200万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 508億4600万
- 自宅待機時休業補償等
- -
2016年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 93億1000万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3100万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 335億8100万
- 自宅待機時休業補償等
- -
2017年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 65億6300万
- 有形固定資産の売却による収入
- 0
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 195億2000万
- 自宅待機時休業補償等
- -
2018年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -43億2200万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3500万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 182億8700万
- 自宅待機時休業補償等
- -
2019年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -21億8800万
- 有形固定資産の売却による収入
- 100万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 187億900万
- 自宅待機時休業補償等
- -
2020年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 27億7000万
- 有形固定資産の売却による収入
- 5700万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 219億6400万
- 自宅待機時休業補償等
- 2億4900万
2021年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 6億6800万
- 有形固定資産の売却による収入
- 6400万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 252億5900万
- 自宅待機時休業補償等
- -
2022年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -3億9900万
- 有形固定資産の売却による収入
- 9000万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 244億8100万
- 自宅待機時休業補償等
- -
2023年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -186億400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3800万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
- 260億5300万
- 自宅待機時休業補償等
- -
2024年3月
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 162億1700万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3800万
- 資産の部 - 情報通信・電子デバイス
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- 自宅待機時休業補償等
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