6755 富士通ゼネラル

時価

2337億円

PER 予

37.3倍

2010年以降

4.24-136.74倍
（2010-2024年）

1.61倍

2010年以降

0.8-3.08倍
（2010-2024年）

1.78%

ROE 予

4.33%

ROA 予

2.18%

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額、減価償却費 - その他、事業構造改善費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	実務対応報告第18号の適用に伴う影響額		減価償却費 - その他		事業構造改善費用		固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩		棚卸資産の増減額（△は増加）
2008/03	-		-		12.5億		24.1億		-12億
2009/03	-60百万		-		4.66億	-62.7%	-		26.4億	黒転
2010/03	-		-		6.45億	+38.4%	-		20.9億	-20.8%
2011/03	-		-		-		-		-67.6億	赤転
2012/03	-		-		-		-		32.3億	黒転
2013/03	-		115百万		-		-		36.9億	+14.5%
2014/03	-		126百万	+9.6%	-		-		-47.2億	赤転
2015/03	-		136百万	+7.9%	-		-		-10.2億	赤縮
2016/03	-		141百万	+3.7%	-		-		-4.91億	赤縮
2017/03	-		150百万	+6.4%	-		-		-36.8億	赤拡
2018/03	-		150百万	±0%	-		-		-50.7億	赤拡
2019/03	-		142百万	-5.3%	-		-		13.7億	黒転
2020/03	-		145百万	+2.1%	-		-		-89億	赤転
2021/03	-		138百万	-4.8%	-		-		-80.3億	赤縮
2022/03	-		137百万	-0.7%	-		-		-227億	赤拡
2023/03	-		143百万	+4.4%	-		-		21.1億	黒転
2024/03	-		-		-		-		331億	大幅増

2008年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: -
事業構造改善費用: 12億5100万
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: 24億600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -11億9700万

2009年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -6000万
減価償却費 - その他: -
事業構造改善費用: 4億6600万
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 26億3600万

2010年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: -
事業構造改善費用: 6億4500万
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 20億8900万

2011年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: -
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -67億5700万

2012年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: -
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 32億2500万

2013年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億1500万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 36億9400万

2014年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億2600万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -47億2100万

2015年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億3600万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -10億2300万

2016年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億4100万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -4億9100万

2017年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億5000万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -36億8300万

2018年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億5000万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -50億7100万

2019年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億4200万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 13億7200万

2020年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億4500万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -89億200万

2021年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億3800万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -80億3100万

2022年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億3700万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -227億3100万

2023年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: 1億4300万
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 21億900万

2024年3月

実務対応報告第18号の適用に伴う影響額: -
減価償却費 - その他: -
事業構造改善費用: -
固定資産圧縮特別勘定積立金の取崩: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 331億4900万