6755 富士通ゼネラル

時価

2432億円

PER 予

38.82倍

2010年以降

4.24-136.74倍
（2010-2024年）

1.68倍

2010年以降

0.8-3.08倍
（2010-2024年）

1.71%

ROE 予

4.33%

ROA 予

2.18%

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額、その他、その他他1件

【期間】

年度	資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額		その他		その他		全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス
2009/12	-		185百万		4.59億		-
2010/12	153百万		108百万	-41.6%	14.2億	+209.2%	-
2011/12	-		122百万	+13%	28.1億	+97.8%	-
2012/12	-		131百万	+7.4%	-13.3億	赤転	-
2013/12	-		154百万	+17.6%	48.5億	黒転	52.6億
2014/12	-		200百万	+29.9%	63.6億	+31.3%	78.1億	+48.4%
2015/12	-		215百万	+7.5%	33.7億	-47.1%	77.9億	-0.3%
2016/12	-		249百万	+15.8%	-36.3億	赤転	7.86億	-89.9%
2017/12	-		210百万	-15.7%	-74.6億	赤拡	5.6億	-28.8%
2018/12	-		228百万	+8.6%	-30.5億	赤縮	9.97億	+78%
2019/12	-		207百万	-9.2%	-18.8億	赤縮	18.1億	+81.2%
2020/12	-		314百万	+51.7%	43.4億	黒転	10.7億	-40.9%
2021/12	-		344百万	+9.6%	-63億	赤転	7.46億	-30.1%
2022/12	-		715百万	+107.8%	-59.2億	赤縮	4.33億	-42%
2023/12	-		889百万	+24.3%	-113億	赤拡	14.3億	+229.6%

2009年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 1億8500万
その他: 4億5900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: -

2010年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: 1億5300万
その他: 1億800万
その他: 14億1900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: -

2011年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 1億2200万
その他: 28億700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: -

2012年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 1億3100万
その他: -13億2600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: -

2013年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 1億5400万
その他: 48億4600万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 52億6300万

2014年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 2億
その他: 63億6100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 78億1000万

2015年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 2億1500万
その他: 33億6700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 77億8700万

2016年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 2億4900万
その他: -36億2500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 7億8600万

2017年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 2億1000万
その他: -74億5900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 5億6000万

2018年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 2億2800万
その他: -30億4500万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 9億9700万

2019年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 2億700万
その他: -18億8400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 18億700万

2020年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 3億1400万
その他: 43億3900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 10億6800万

2021年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 3億4400万
その他: -63億200万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 7億4600万

2022年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 7億1500万
その他: -59億2400万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 4億3300万

2023年12月

資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額: -
その他: 8億8900万
その他: -113億3700万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 情報通信・電子デバイス: 14億2700万