有価証券報告書-第104期(2022/04/01-2023/03/31)
当社グループは、中長期的な事業の成長・発展を通じた持続可能な社会実現への貢献を目指す「サステナブル経営」をすべての事業活動の基本に据えており、当社グループの成長・発展、事業基盤強化を図ることに加え、「地球との共存(Planet)」「社会への貢献(Society)」「社員との共感(Our People)」を三つの柱として取り組んでいます。
<気候変動における戦略>①サステナブル・プロダクト
社会課題を解決し、持続可能な社会への貢献が期待できる戦略的製品およびサービスを「サステナブル・プロダクト」として認定し、売上拡大を図っていきます。空調機部門で培ったヒートポンプ技術を活かした製品を開発・販売し、化石燃料を使用する暖房機器との置き換えが図られることにより、使用時における温室効果ガス排出量の大幅な削減が期待できます。今後も、新規開拓や市場開拓などサステナブル・プロダクト関連に重点投資を行い、2030年度には、連結売上高の30%以上の売上を目指しています。
②カーボンニュートラル
事業活動において自らが使用する電力については、2022年4月より再生可能エネルギー比率100%転換を実現しました。今後は、2050年度までにバリューチェーン全体(Scope1,2,3)における温室効果ガス排出量実質ゼロを目指し、中間目標の設定ならびに対応策の検討を進めていきます。
<気候変動における戦略>①サステナブル・プロダクト
社会課題を解決し、持続可能な社会への貢献が期待できる戦略的製品およびサービスを「サステナブル・プロダクト」として認定し、売上拡大を図っていきます。空調機部門で培ったヒートポンプ技術を活かした製品を開発・販売し、化石燃料を使用する暖房機器との置き換えが図られることにより、使用時における温室効果ガス排出量の大幅な削減が期待できます。今後も、新規開拓や市場開拓などサステナブル・プロダクト関連に重点投資を行い、2030年度には、連結売上高の30%以上の売上を目指しています。
②カーボンニュートラル
事業活動において自らが使用する電力については、2022年4月より再生可能エネルギー比率100%転換を実現しました。今後は、2050年度までにバリューチェーン全体(Scope1,2,3)における温室効果ガス排出量実質ゼロを目指し、中間目標の設定ならびに対応策の検討を進めていきます。