建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

なお、金額には消費税等を含めておりません。
2 (株)五洋電子に土地、建物を貸与中であります。
3 提出会社の中には、下請会社等に貸与中の土地 、建物 、工具、器具及び備品 134百万円を含んでおります。

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#2 事業構造改善費用の注記

(4) 減損損失の金額

種類	金額(百万円)
建物	1,188
工具、器具及び備品	95

当連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
事業構造改善費用の内訳は次のとおりであります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	2～38年
構築物	2～49年
機械及び装置	2～13年
車両運搬具	2～4年
工具、器具及び備品	2～19年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウェアの耐用年数は5年であります。

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#4 固定資産売却損の注記（連結）

※6 固定資産売却損の内訳は下記のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
土地	1,096百万円	6百万円
建物及び構築物	451	-
その他	174	-

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#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

過年度に取得した資産のうち、国庫補助金による圧縮記帳額は269百万円であり、貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。
なお、その内訳は建物5百万円、構築物54百万円、機械及び装置21百万円、工具、器具及び備品60百万円、土地127百万円であります。
当事業年度(平成26年3月31日)

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期増加額及び当期減少額の主なものは、次のとおりであります。

(1)	東京事業所 生産棟建設による増加(建物 4,044百万円、構築物 117百万円、機械及び装置 141百万円、工具、器具及び備品 19百万円)			4,322	百万円
(2)	半導体製造システム用評価設備等の投資による増加(建物 242百万円、構築物 25百万円、機械及び装置 1,347百万円、工具、器具及び備品 44百万円、ソフトウェア 12百万円)			1,672	百万円
(3)(4)(5)(6)	無線通信システム、放送システム用評価設備等の投資による増加(建物 27百万円、機械及び装置 35百万円、工具、器具及び備品 278百万円、ソフトウェア 98百万円)建設仮勘定の当期増加額の大半は、建物、機械及び装置に振替られたもので、主なものは東京事業所生産棟1,863百万円及び半導体製造システム用評価設備1,642百万円です。羽村工場売却による減少(建物 207百万円、構築物 9百万円、工具、器具及び備品 2百万円、土地 1百万円、借地権 20百万円)回田社宅売却による減少(建物 213百万円、構築物 2百万円、土地 13百万円)			4413,505241230	百万円百万円百万円百万円

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～13年
有形固定資産その他 2～19年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアの主な耐用年数は5年であり、その他の無形固定資産の耐用年数は3年であります。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/23 15:41