ソニーグループ(6758)の継続事業からの包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2024年9月30日
- 2809億8400万
- 2024年12月31日 +229.94%
- 9270億7200万
- 2025年3月31日 +7.91%
- 1兆4億
- 2025年6月30日 -76.17%
- 2384億100万
- 2025年9月30日 +181.46%
- 6709億9300万
- 2025年12月31日 +93.07%
- 1兆2954億
- 2026年3月31日 +13.63%
- 1兆4720億
- 2026年6月30日 -69.61%
- 4473億600万
有報情報
- #1 注記事項-関連会社及び共同支配企業に対する投資、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/06/18 15:38
2024年度及び2025年度におけるソニーにとって個々には重要性のない関連会社及び共同支配企業の包括利益(純損益及びその他の包括利益)に対するソニーの持分は以下のとおりです。項目 2025年3月31日 2026年3月31日 金額(百万円) 金額(百万円)
なお、金融事業のパーシャル・スピンオフの方針に係る決議にともない、金融事業を非継続事業に分類したことにより、金融事業で保有していた関連会社の包括利益に対するソニーの持分については非継続事業からの包括利益(損失)に含まれています。これにともない、比較期の数値を再表示しています。また、金融事業のパーシャル・スピンオフの実行にともない、SFGIはソニーの持分法適用関連会社となりました。下記の表には金融事業のパーシャル・スピンオフの実行後に持分法で会計処理されたSFGIの包括利益に対するソニーの持分が含まれています。
(注)* 2025年度の純損益に対する持分及び包括利益に対する持分には、2026年3月に発表された本田技研工業㈱(以下「Honda」)による四輪電動化戦略の見直しにともない、Hondaとの合弁会社であるソニー・ホンダモビリティ㈱(以下「ソニー・ホンダモビリティ」)が、EVモデルの開発・発売中止及び事業縮小を決定したことを受け、ソニーが追加的に計上した449億円の持分法投資損失が含まれています。また、ソニー・ホンダモビリティに対する投資の帳簿価額を超過して認識した持分法投資損失252億円は、2026年3月31日現在の共同支配企業への投資の帳簿価額には含まれておらず、連結財政状態計算書上、その他の流動負債に含まれています。項目 2024年度 2025年度 金額(百万円) 金額(百万円) - #2 注記事項-非継続事業、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 非継続事業の業績2026/06/18 15:38
2024年度 2025年度 その他 △676 766 非継続事業からの包括利益 △41,173 51,006 - #3 連結包括利益計算書(IFRS)(連結)
- ③【連結包括利益計算書】2026/06/18 15:38
区分 注記番号 2024年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 2025年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 金額(百万円) 金額(百万円) 包括利益の合計の内訳 継続事業からの包括利益 1,000,403 1,472,023 非継続事業からの包括利益 *33 △41,173 51,006 当社株主 941,030 1,497,997 継続事業からの包括利益 982,203 1,446,991 非継続事業からの包括利益 *33 △41,173 51,006 非支配持分 18,200 25,032