無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億2041万
- 2009年3月31日 -18.03%
- 3億4463万
- 2010年3月31日 -29.94%
- 2億4145万
- 2011年3月31日 -18.84%
- 1億9596万
- 2012年3月31日 -35.69%
- 1億2602万
- 2013年3月31日 -1.46%
- 1億2418万
- 2014年3月31日 +33%
- 1億6517万
- 2015年3月31日 -1.92%
- 1億6199万
- 2016年3月31日 +27.94%
- 2億725万
- 2017年3月31日 -20.46%
- 1億6485万
- 2018年3月31日 -27.57%
- 1億1940万
- 2019年3月31日 -12.84%
- 1億408万
- 2020年3月31日 -31.94%
- 7083万
- 2021年3月31日 -15.09%
- 6014万
- 2022年3月31日 -20.91%
- 4757万
- 2023年3月31日 -24.39%
- 3597万
- 2024年3月31日 +46.66%
- 5275万
個別
- 2008年3月31日
- 3億811万
- 2009年3月31日 -18.59%
- 2億5085万
- 2010年3月31日 -29.31%
- 1億7733万
- 2011年3月31日 -31.43%
- 1億2159万
- 2012年3月31日 -38.64%
- 7460万
- 2013年3月31日 -7.18%
- 6924万
- 2014年3月31日 +48.73%
- 1億299万
- 2015年3月31日 -12.45%
- 9016万
- 2016年3月31日 +27.53%
- 1億1498万
- 2017年3月31日 -21.95%
- 8975万
- 2018年3月31日 -11.82%
- 7914万
- 2019年3月31日 -16.53%
- 6605万
- 2020年3月31日 -10.76%
- 5894万
- 2021年3月31日 -17.34%
- 4872万
- 2022年3月31日 -25.58%
- 3626万
- 2023年3月31日 -24.16%
- 2750万
- 2024年3月31日 +63.66%
- 4501万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2.調整額の内容は以下のとおりです。2024/06/27 12:58
* 全社資産は、報告セグメントに属さない、当社での余資運用資金、長期投資資産及び賃貸等不動産等であります。項目 内容 前連結会計年度(千円) 当連結会計年度(千円) セグメント資産 全社資産及びセグメント間振替* 6,190,080 7,424,884 その他の項目有形固定資産及び無形固定資産の増加額 全社資産 ― ―
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整をおこなっております。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 5～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/06/27 12:58 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 5～10年2024/06/27 12:58
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 機械及び装置 8年2024/06/27 12:58
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。