有価証券報告書-第98期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
1.資産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
① 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
② その他有価証券
・時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
・時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2) たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 仕掛品、原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
② 製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
① 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
② その他有価証券
・時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
・時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2) たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 仕掛品、原材料及び貯蔵品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
② 製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。