(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
資産の種類、構造、用途別に見積られる耐用年数に基づく定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)及び一部の在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	15～38年
機械装置及び運搬具	5～10年
工具、器具及び備品	2～8年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
資産の種類、用途別に見積られる耐用年数に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

販売用製品機器組込ソフトウエア	3年	(見込販売可能期間)
自社利用のソフトウエア	5年	(社内における利用可能期間)

(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。